テーション祭り

原発事故以来、注目のPV

福島初の原子力発電所事故が起きた後、事故の危険性が少なく、しかも環境に優しい発電方法が注目を集めています。その一つが太陽光発電です。しかし、太陽光発電は、晴れた日の昼にしか十分に発展して、少し発展して広い面積にパネルを取り付ける必要がある、コストが高いなどの問題も多いのです。これらの問題を克服し、すぐに地球に優しい発電方法が普及して欲しいものです。
ソーラーパネルは、原子力発電への代替、代替エネルギー開発の一環として、国が家庭に導入政策を推進しています。国が太陽電池パネルを積極的に家庭に導入することを推奨している背景には、環境政策と原子力発電への依存から脱却です。特に、原子力発電に依存してきた我が国は、原子力発電所事故を介して太陽電池パネルへの期待が高まっています。
　桜井市多武峰の談山神社で９日、米や木の実を着色して飾った「百味（ひゃくみ）の御食（おんじき）」という供え物を神前にまつる「嘉吉（かきつ）祭」（県無形民俗文化財）が営まれた。室町時代の１４４１（嘉吉元）年から伝わる神事。
　百味の御食は長岡千尋宮司ら神職と、多武峰自治会の人たちが協力して作製。赤、黄、青など多彩な色に染めた数千個の米粒を円筒形に積み重ね、表面を亀甲形や三角模様に仕上げた「米御供」や、クリ、カヤ、ギンナンなど山の幸が美しく飾り付けられた。
　同神社では同日から「紅葉まつり」（１２月１１日まで）が始まり、百味の御食は拝殿に飾って一般公開する。【稲田敏雄】

１０月１０日朝刊

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　最近、朝の通勤ルートを変えてみました。少し遠回りになりますが、キンモクセイの木が並ぶ疏水べりや、鴨川沿いの色づき始めたイチョウ並木を通りながら、初秋のすがすがしい空気を満喫しています。
　秋の紙面改革として、今月から京都面で「平成　京都民家譜」を始めます。先週のプロローグ記事で紹介したように、京都支局が京都市内外の民家について連載をするのは、約８０年前の昭和初期、約２５年前の昭和の末に続いて、今回が３度目になります。
　１９３１（昭和６）年に最初の連載から写真を中心に出版した「京郊民家譜」＝写真、森園道子撮影＝を見ると、戦前の京都の街並みや暮らしがしのばれます。所載約１００件の最初に掲げられているのは「中京（なかぎょう）の家並」。解説によると「麩屋町御池上る東側俵屋旅館の北に隣って純京都風の貸家が五軒並んでゐ（い）る」。もちろん今はありません。中京もマンションが増えました。
　でも、残っているものもあれば、姿を変えて同じ場所にあるものもあります。その一つが三条河原町西の「みすや針本家」（写真の右下）です。当時の解説が興味深いので紹介しましょう。
　「三條通も年々姿を改めてゆく。河原町と寺町との間にはアスファルトの舗装がなった。假（かり）にこのあたりを祇園祭の山鉾が通（とおる）ところを想像するとき、古色をおびたその錦や緞子（どんす）と調子の合ふ家はみすやばりの本家福井勝秀氏のそれであらう。そりのある小屋根をかぶった中央軒先の看板、その両側赤壁を蔽（おお）って『本家みすや御はり福井藤原勝秀』の重厚な看板、紅殻塗りの五本の柱、店先の結界、さらに螺鈿（らでん）ぶちの御所針の吊看板など、すべてが古典の京都である」
　まだ舗装路が少なかったことや、祇園祭の山鉾が三条通を通っていた時代をしのばせます。そして店がビルに変わった今も、アーケードの下に、その重厚な看板と小屋根をかぶった看板がかかっています。
　最近は「京町家」人気というのでしょうか、町家を改装した飲食店や雑貨店などが流行しています。新しい命を吹き込まれた町家を見ると、１軒だけではなく通りとして、家並みごと保存できないものかと思います。ヨーロッパなど世界遺産の古都に「旧市街」があるように。でも、住んでいる人にはそれぞれに事情があり、非現実的な願いでしょう。
　今回の連載では、そんな事情や町家に関わる人々の話を聞きたいと思っています。京都の街並みだけでなく暮らしを考える意味でも、どうぞお楽しみに。【京都支局長・小笠原敦子】

１０月１０日朝刊

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　◇県南部の首長が打撃訴え
　台風１２号で被害を受けた県南部の首長らと溝畑宏・観光庁長官が話し合う「南部地域被災地意見交換会」が９日、吉野町吉野山の芳雲館で開かれた。打撃を受けている観光業について溝畑長官は「中小企業庁や県と連携して資金繰りが円滑に行くようにしたい」と支援を約束した。
　北岡篤・吉野町長や森本靖順・天川村長、田花敏郎・十津川村観光協会長、中山悟・県観光局長ら２１人が参加。各首長は台風１２号で道路が寸断され、医療、産業、教育、観光など幅広く影響が出ている状況を訴えた。天川村では宿泊が約２０００人キャンセルされ、洞川温泉の入湯者も約３０００人減った現状を説明した。十津川村は「収入がなく、やめようかと言う経営者もいる」と国や県の支援を要請。「被災地が頑張っていることをアピールしたいが、風評被害が心配」と訴えた。
　一方、県は緊急支援策として、南部地域で復興支援プレミアム宿泊旅行券を発行することなどを説明した。
　溝畑長官は「文化、産業、観光を織り交ぜ、情報を全国に発信することが大切だ。この際、独自性を出すチャンスでもある。国としてやれることは迅速に努力したい」と応じた。ラジオ番組にも出演機会があるという溝畑長官は「ラジオやテレビでも情報を発信する」と自らＰＲを約束した。【山本和良】

１０月１０日朝刊

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