テーション祭り

イギリスに卒業旅行について

仕事も決まって卒業式を待つ学生たちの卒業旅行は、大学生活の思い出の一つとなるでしょう。特に、海外旅行をしたい人も多く、その中にはヨーロッパ方面を希望する人も多いと思います。その中でも英語の使用のイギリス旅行は、卒業旅行の目的地として最適だと思います。特に、ロンドンを中心とした計画の場合15万円程度で参加することができます。
結婚後10年以上経ちますが、これまで海外旅行に何度か行ったのですが、国内旅行は一度しか行ったことがありません。私自身旅行は好きだけど、どうせ旅行を行こうとすれば、長い期間にある場合、まったく別の文化を味わってみたいという考えで、海外旅行が多かったが、子供もまだ小さく、国内のすべての場所で​​見回しと思いますので、今では国内旅行にも積極的にいこうと考えています。
　大阪地裁（和田真裁判長）で開かれている殺人未遂事件の裁判員裁判に８日、犯行を目撃した検察側証人として、世界ボクシング評議会（ＷＢＣ）スーパーフライ級元王者・徳山昌守さん（３６）が出廷し、事件の様子を証言した。

　７日から始まった川島太一被告（３７）（大阪市天王寺区）の公判。川島被告は昨年９月、経営する大阪市東成区の飲食店の客とトラブルになり、店外で腹をナイフで刺し、重傷を負わせたとされる。「被害者の挑発が事件の原因。刺すつもりはなかった」と傷害罪の適用を主張している。

　徳山さんは川島被告の店の隣で焼き肉店を経営。この日はジーンズ姿で出廷、「被害者が被告の顔面を数発どつきました。２、３発入ったと思います。被告はキレている状態でした」と証言。検事が被害者からの殴打を「重そうなパンチだったか」と尋ね、弁護側が「証人の経歴からして評価が入り、事実と異なる恐れがある」と異議を述べる場面もあった。裁判員から徳山さんへの質問はなかった。

　インターネット検索サービス最大手の米グーグルは８日、被災地の街並みを撮影し、インターネット上で公開する「東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクト」を始めると発表した。

　同社には、カメラを搭載した専用の自動車を公道に走らせ、撮影画像をネット上で閲覧できる無料サービス「ストリートビュー」（ＳＶ）がある。このＳＶのページに、青森、岩手、宮城、福島、茨城５県の現状の街並みを公開、震災前の画像と比較できるようにする。宮城県気仙沼市から撮影を始め、年内にも一部を公開する。

　気仙沼市魚市場でこの日行われた記者会見で、同社の河合敬一グローバルシニアプロダクトマネジャーは「これだけの大災害は、未来世代にその爪痕を伝える必要がある。世界の人々にも見てほしい」と話した。

　ヒトの万能細胞である人工多能性幹細胞（iPS細胞）や胚性幹細胞（ES細胞）に3種類の遺伝子を導入し、これまでよりも早く効率的に肝細胞を作ることに、独立行政法人「医薬基盤研究所」（大阪府茨木市）の研究グループが成功したことが8日、分かった。成功率は8割といい、11日から横浜で開かれる日本トキシコロジー学会で発表する。
　成功したのは、同研究所のチーフプロジェクトリーダー水口裕之大阪大教授らのグループ。水口教授は「従来の分化方法では数週間から2カ月かかる上、2〜3割程度しか肝細胞にならなかったが、この技術なら常に3週間程度で分化が可能。成功率も8割」と話し、来年中の実用化を目指す。
　研究グループは、iPS細胞やES細胞から肝細胞へ分化していく3段階でそれぞれ発現する遺伝子に着目。改良した病原性のないウイルスを使い、3種類の遺伝子を細胞内に導入した。
　その結果、分化した細胞の約8割が、肝臓で生成される「アルブミン」を発現。肝臓に障害を引き起こすため市場から撤退した薬を分化した細胞に振りかけたところ、ヒト肝細胞と同様に死滅した。
　肝臓には大半の薬を分解する働きがあり、創薬研究では肝細胞を使った検査が欠かせない。製薬会社は、ヒトから提供された肝細胞を米国から輸入して使うなどしているが、手に入りにくく高価な上、細胞の働きにばらつきがあるなど問題があった。水口教授は「今回の手法が実用化されれば、安価で安定的に質のそろった肝細胞を供給できる」と話している。　

【関連記事】
〔写真特集〕ミクロの世界
Ｃ型肝炎、がん化関与の遺伝子発見＝予防や治療薬開発に期待−理研など
皮膚から肝臓細胞＝マウスで直接作製−九州大
新遺伝子で作製効率向上＝ｉＰＳ細胞、マウスで１００％近く−京大・山中教授
ｉＰＳ作製で新「導入剤」＝がん化抑え臨床応用へ−大阪大


　九州電力玄海原子力発電所（佐賀県玄海町）２、３号機の再稼働を巡る「やらせメール」問題に、当時の原子力発電担当の副社長と、再稼働の地元交渉役を担っていた原子力発電本部の担当役員（いずれも６月末に退職）の２人が関与していたことが８日、九電の内部調査でわかった。

　週明けに調査結果を発表する。今後、第三者委員会を発足させて幹部らの処分を決める方針。経営陣の関与が明らかになったことで、真部利応(としお)社長の経営責任が問われるのは必至だ。真部社長は同日、経済産業省の松下忠洋副大臣と会談し、メール問題について、陳謝した。

　九電幹部らによると、２人は、県民向けの説明会が開かれる数日前の６月下旬、説明会の日程などを社員や子会社に周知するなどし、説明会を再稼働に理解を得る機会にすべきだとの意向を伝えたとみられる。

　九電社内では、説明会の２日後の同２８日に株主総会を控えていたため、説明会で再稼働への反対意見が相次げば、紛糾が予想された株主総会にさらに影響が出ることが懸念されていたという。九電幹部の一人は、「２人は『よろしく頼む』という気持ちを、部下に伝えたようだ」と話している。

　その意向は、原子力発電本部の部長級社員を通じて課長級社員に伝わり、子会社４社と３事業所にメールで指示された。指示を受けた子会社の４人はいずれも九電本社の出身者だった。