テーション祭り

省電力のためのLEDライトの交換

これまで、蛍光灯がオフになってしまった。長い間台所を照らしてくれていた蛍光灯です。ここに光が入らない場合は、暗くて見づらい。せっかくなので、LEDライトに変更するか、夫と話した。実はここ以外にも省電力のLED照明に変えるところがある。頻繁に使用するお風呂やトイレなど。寿命は約50年程度というので、私が生きている間は、代替はありませんということだ。節電にもなり、長く使用することがうれしい。
LEDランプに対抗することができる光源のHIDランプがあるようだが、私はついぞ利用されているところを見たことがない。 HIDランプは広いところで使用向いていると説明されるため、これまで大型店舗の照明がこうなのかもしれない。とはいうものの、見た目は通常の蛍光灯とは一線をクリックして辛いので、たとえ使用されていても気づかない。
　西日本電信電話株式会社（NTT西日本）、株式会社NTT西日本-ホームテクノ東海、エヌ・ティ・ティ・メディアサプライ株式会社の3社は16日、「キレイ配線サービス（仮称）」を愛知県内で試験提供すると発表した。

　ユーザー宅を訪問し、家庭内のテレビやPCなどのごちゃごちゃしがちな周辺機器回りの配線をスッキリ整理する。具体的には、複数のケーブルをまとめたり、這わせたりすることで目立たないようにする。要望に応じ、ケーブル収納専用ボックスの設置、設置個所に合った長さ・色のケーブルへの交換、無線化なども行う。

　今回、サービスのニーズやメニューなどを検証するため、20名程度のモニターを募集して試験提供することにした。モニター募集期間は2月16日から2月22日まで。試験実施期間は2月23日から3月20日まで。作業は1日で完了するという。

　試験提供を通じて得られたユーザーニーズを踏まえ、配線に関する新サポートサービスの開発に取り組み、2011年度下半期のサービス開始を目指す。

　これに先立ちNTTメディアサプライでは2010年12月20日より、家庭内の機器や配線をスッキリさせるためのアイデアやノウハウを提供するウェブサイト「キレイ★アイデアプロジェクト」を立ち上げている。


【INTERNET Watch,永沢 茂】

　ビックカメラは、モバイルWiMAXサービス「BIC WiMAX SERVICE」において、シンセイコーポレーション製のモバイルWiMAXルーター「URoad-9000」を2月下旬から発売する。価格は2万4800円。

　ビックカメラでは、UQコミュニケーションズのWiMAX網を利用し、MVNOとしてWiMAXサービスを展開している。2月下旬より、「BIC WiMAX SERVICE」において、モバイルWi-FIルーター「URoad-9000」が販売される。

　「URoad-9000」は、シンセイコーポレーション製のモバイルWi-Fiルーター。黒基調の丸い筐体を縁取るようにLEDライトが仕込まれ、持ち運び用にストラップなどが同梱される。

　通信速度は、下り最大40Mbps、上り最大10Mbps。WiMAXの通信規格はIEEE802.16eの「Wave2」となる。無線 LAN規格はIEEE 802.11b/g/nをサポート。セキュリティ機能として、WEPやWPA-PSK、WPA2-PSK、SSIDステレス機能、MACアドレスフィルタリング機能などが用意されている。SSIDを2つ持ち、各5台計10台の機器が同時接続できる。

　標準バッテリーのほかに、大容量バッテリーも同梱されており、合わせて10時間以上の利用が可能としている。なお、標準バッテリーでは3.5時間、大容量バッテリーでは7.5時間動作する。

　大きさは、標準バッテリー装着時に80×80×18mmで、大容量バッテリー装着時は80×80×24.5mm。重さは標準バッテリー装着時に約102g、大容量バッテリー装着時に約140gとなる。ボディカラーはブラックのみ。充電クレードルが同梱されているほか、三洋電機の eneloopモバイルブースターなどにも対応している。

　製品はビックカメラ各店舗のほか、ソフマップのBIC WiMAX SERVICE取扱店舗などでも販売される予定。


【INTERNET Watch,津田 啓夢】

　アビームコンサルティングは2月17日、ビジネス分析（BI）の導入・運用を包括的に支援する「ABeam BI」サービスの新メニュー「情報活用促進サービス」を18日から提供すると発表した。

　情報活用促進サービスは、ユーザー企業のビジネスに関するデータの分析を同社が行い、その結果と活用に必要なアドバイスなどを提供する。BIツールを導入しながらも自社で十分に活用できていないとする企業の利用を見込む。

　提供形態は、ユーザー企業が提供したデータの分析作業を同社で行うアウトソーシング型と、同社のコンサルタントがユーザー企業に常駐して分析作業を行うインソース型の2種類。分析するデータの重要性やその利用ルール（持ち出しの可否など）に応じて選択できる。

　分析対象のテーマは、主に経営管理や顧客関係管理（CRM）、サプライチェーンマネジメント（SCM）だが、特にCRM領域では顧客ニーズに基づく商品企画、営業活動の把握と最適な手法の確立、サービス解約といった顧客離れの予兆分析などで、SCM領域では需要予測に基づいた生産・販売・在庫の最適化や収益性分析による終売商品の選定、物流ネットワークの最適化といったニーズが高い。

　費用のイメージは、営業活動の最適化では500万円から、売価の最適化は400万円から、生産・販売・在庫の最適化は300万から。同社では希望する企業に対しては成果報酬モデルも提供している。例えば在庫管理の最適化で削減したコストの一定割合を同社に支払う形である。実際の費用はコンサルタントの作業内容や分析した情報の価値、成果内容を合算した形になる。

　新メニューを提供する背景について、執行役員 プリンシパル CRMセクター長の秋山紀郎氏は、企業にBIを浸透させ、自社で活用できる仕組みを実現してもらうことにあると説明する。同氏によれば、BIを導入しても分析ノウハウの蓄積や人材の育成に時間を要する。人事異動などで習熟した担当者が定着しない場合や、IT予算の不足で導入したツールの改善が進まないといった悪循環に陥っている企業が少なくないという。また、現場が提示する情報を経営層が十分に吸い上げ切れていないという問題もある。

　秋山氏は、ERP導入支援などで培った顧客企業の経営層との信頼関係が同社の強みだと主張する。新メニューで手掛ける分析テーマは現場レベルに近いものが多く、現場発の情報が経営層にとって非常に有益なものであることを同社が第三者の立場から経営層に提示し、現場部門と経営層の結び付きを強めてもらうのが狙いだとしている。

　「経営判断の情報が、実は現場担当者の“勘”を基にしているようなケースもあり、情報の信頼性に疑問を抱く経営者が少なくない。結果的に現場担当者の“勘”が正しいことが多いが、それを裏付ける客観的なデータを当社が経営側に見せることで、経営と現場の結び付きを強化できる」（秋山氏）

　新メニューは、単にBIを代行するというよりも、ユーザー企業自身がBIを活用できる道筋を付けられるように支援するものだと秋山氏は述べている。【國谷武史，ITmedia】